グローバル人財育成事業 Global Talent Development
「知る」から、「行動する」へ。
社会課題を自分ごとにし、平和を創造する次世代を育む。
グローバル人財育成事業の基本情報
- ミッション
- 社会課題を自ら発見し、解決のために行動する「平和の担い手」を育成する。
- 主な手法
- 課題解決型学習（PBL）、共感VRコンテンツ、海外研修
- 主な対象
- 日本、台湾、タイなどの高校生・大学生
次世代のリーダーを育む責任
なぜ、「平和の担い手」を育むのか
紛争、貧困、環境問題…。世界が直面する課題が複雑化する現代において、平和な未来を築くためには、これまで以上に多くの「平和の担い手」が必要です。
しかし、ただ社会課題に関する知識を「知る」だけでは、世界を変えることはできません。その課題を「自分ごと」として捉え、共感し、解決のために仲間と共に「行動する」力。その実践的な経験こそが、未来を担う若者たちにとって不可欠な学びとなります。
私たちのグローバル人財育成事業は、この「知る」から「行動する」への壁を乗り越え、真に社会に貢献できる次世代のリーダーを育むための、未来への責任です。
テラ・ルネッサンスの取り組み
社会課題の現場を、生きた教室へ
テラ・ルネッサンスは、ウガンダやカンボジアといった支援活動の現場を「生きた教室」として、日本、台湾、タイの若者たちを対象とした国際的な人財育成に取り組んでいます。私たちの目的は、単に知識を教えることではありません。若者たちが、社会課題の解決に主体的に関わる経験を通じて、未来を切り拓く力を得ることです。
プログラムの3つの柱
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1. 課題解決型学習（PBL）
プログラムの核となるのが、PBL（Project Based Learning）です。参加者は、私たちの支援活動地が直面する貧困や紛争といったリアルな社会課題に挑戦します。
机上の空論で終わらせず、現地の人々の本当のニーズは何かを深く探求し、仲間と共に創造的な解決策を模索する。このプロセスを通じて、遠い国の課題を「自分ごと」として捉え、行動する力を育みます。 -
2. クロスボーダーな学び合い
文化的背景の異なるアジアの若者たちが、お互いの多様な価値観に触れ合いながら、国際課題の解決に挑みます。言語や文化の壁を乗り越えて対話する経験は、机上の学びだけでは得られない相互理解と、グローバルな視点を育みます。
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3.「共感VR」と現地研修
共感VRコンテンツを活用し、教室にいながら、まるで現地にいるかのような没入感で社会課題を体感する授業も展開しています。また、海外研修では、実際に活動地を訪れ、現地の人々と交流することで、課題の本質をより深く理解します。
担い手たちの想いと声
中島嬉乃さん
元子ども兵、グル地域の人々と交流し、おもちゃを通じて多くの笑顔を見ることができました。おもちゃで楽しそうに遊ぶ子供たちや、紙飛行機を青空の下で思いっきり飛ばしている元子ども兵の姿を見て、誰かのために一生懸命になって何かしてあげたいと支援した私たち側が勇気づけられました。「ブッシュから帰ってきて一番楽しい1日だった」という言葉には涙が出るほど本当に胸がいっぱいになりました。
私はこのグローバル人財育成授業で「人々の幸せとは何なのか」ということを考えるきっかけになりました。日本より貧困であるはずなのにグル地域の方々だけでなく、ウガンダに住んでいる町の人々の一日を楽しんでいる生き生きとした姿にとても圧巻させられました。ウガンダの人々の幸せと日本に住んでいる私たちが感じている幸せは異なるからこそ、その地域の人々の人柄や文化に違いが生まれる。そして、グル地域の子供たち、元子ども兵、そしてプロジェクトに関わった私たちへと影響したように、幸せとは誰かに広がっていくものなのだと実感しました。「人々の幸せとは何なのか」これから将来社会に貢献していく私たちだからこそ考え続ける問いであり、この17歳という時にウガンダ・グルという地域に出会い経験できたことは本当に私の宝物だと思います。
今成 祥
（佐賀事務所スタッフ）
みなさん、こんにちは！佐賀事務所でグローバル人財育成事業を担当している、今成祥です。私がこの活動に全力を注ぐ理由は、物理的な距離を超えて「平和を願う心」を繋ぎ、佐賀・日本から世界を変える大きなうねりを創り出したいからです。 私の願いは、紛争などの世界で起きている現実を、単なる「かわいそうな話」で終わらせないこと。知ることから始め、それぞれの立場でできる「平和への一歩」を共に踏み出す仲間を、一人でも多く増やしたいと心から願っています。日本の子どもたちに世界を知るきっかけをつくり、日本と紛争地との架け橋となり、支援者の皆様の想いを現場に届けられるこの役割に、誇りを持って取り組んでいます。
あなたも、平和の担い手になりませんか。
あなたのご支援が、一人ひとりの未来をつくるチカラになります。
企業版ふるさと納税を活用して、
未来の「平和の担い手」を応援する
地方公共団体が行う地方創生の取り組みに対する企業の寄付について、法人関係税が［税額控除］される仕組みです。貴社の寄附金額のうち、最大で［ 90％* ］が、法人税などの税負担から軽減されます。
